「マッキンゼーが予測する未来」リチャード・ドップス など
著者
リチャード・ドッブス(Richard Dobbs)
オックスフォード大学卒業。在学中にフルブライト奨学生としてスタンフォード大学でも学んだ。マッキンゼー入社後、ハイテクから、石油、銀行、ユーティリティーといった幅広い業界のクライアントへのコンサルティングを行ってきた。
ジェームズ・マニーカ(James Manyika)
電気およびロボット工学博士号をオックスフォード大学で授与され、またオックスフォードで学ぶ優秀な学生に与えられるローズ奨学金の受領者でもあった。1994年以降、マッキンゼーのシリコンバレー事務所をベースとし、世界中のトップ・ハイテク企業の多くの経営者に助言を与えてきた。
ジョナサン・ウーツェル(Jonathan Woetzel)
1985年以来、中国をベースにコンサルティングを行っており、マッキンゼーの中国プラクティス研究グループの共同創設者の一人である。マッキンゼーの都市発展特別活動グループのリーダーであり、非営利シンクタンク「中国都市部活動グループ」の共同委員長を務めている。
4つの破壊的な力
上海を超えて
世界の経済的重心が移動している。1世紀から以後1500年間、インドと中国が地球上の経済活動の2/3を占め続けていた。次に、1950年代から3世紀にかけて、重心はヨーロッパに向かって移動。そして北米へと向かった。2000年から25年間で、中国、インド、その他新興国の隆起によって、世界経済の重心は元に戻ることになる。
2025年までには、世界中の新興国で都市化が進み、各国で歴史上最大の、人口移動が起こる。
氷山のひとかけら
かつては難攻不落の参入障壁を気づいていると思われたビジネスモデルが短期間のうちにひっくり返されてしまうことが 、技術の進歩により起こっている。今後イノベーションが頻発する中で、企業経営者は、どこから競合が出現し、どこにリスクがあるのかに関して、古い仮説はバッサリと捨て去ることが必要である。
年齢を重ねる意味が変わる
アフリカ以外の全ての国が高齢化社会に突入する。加速度的に、労働力が老齢化・縮小することで、引退者の数も増加し、高齢者を支える費用が少なくなっていく。外国からの移民受け入れ拡大と言った政策変更がなければならない。
貿易、人間、金融とデータの価値
グローバル化により、多くの製品、サービス、人、情報、それに資本が、世界中へと巡っている。新興国の繁栄の拡大による破壊的な力と、インターネットとデジタル技術の普及に押され、2025年には、その流れの量は現在の3倍になる可能性がある。
しかし、世界的な相互結合が増加した結果、結合チャンネルの多様化が起こり、産業分野や国境を超えて大きなショックが発信されてしまう。例えば、ギリシャの財政破綻が、世界中に瞬時に影響を及ぼしてしまうことが挙げられる。
直感力をリセットするための戦略思考
次に来る30億人
1990年から2025年の間に世界中で30億人（中国・インドが中核を占める）が消費者層に加わる。消費者層とは、10ドル/日以上の可処分所得のある人と定義され、1990年の消費者層は、北米・ヨーロッパ・日本などの先進国の住民のみだった。
技術の普及、特に新興国の人々がインターネットに接続することが消費を後押しし、新興国の440都市だけで、現在から2025年までの世界GDP増分のおよそ50%をしめることになる。
逆回転が始まった
2000年代に多くの国を襲った急激な食料価格の高騰により、家系支出に占める食料品、飲料の割合は高まった。食料だけでなく、農産物、金属、エネルギーといった資源も2010年から2013年の間に2倍となった。新興国経済が工業化し都市化することが、資源の需要の急拡大を生み、しかも供給側では、急に供給量を増やせないため、高価にならざるをえなくかったのである。
中国とインドの合計である25億人がグローバル経済に合流した場合、どれだけ技術進歩による効率改善などの価格低減効果があったとしても、商品価格にかかる価格上昇圧力をカバーすることができない。
1つの時代の終わり
世界の総投資額は、今後10年で新興国の旺盛な投資増加により、戦後最高水準に達する可能性が高い。
シナリオの一つとしては、世界が望ましいと思う投資額と供給額のギャップは、実質金利に上昇圧力を加え、投資先案件が厳しく選別されることにつながる。その結果、資本の生産性の改善が堅調に進まない限り、世界のGDP成長の翳りに繋がってしまう。
もしくは二つ目として、世界のいくつもの中央銀行が金利を押し下げるシステムを確立させるかもしれない。
労働力供給のギャップを解消する
世界の総投資額は、今後10年で新興国の旺盛な投資増加により、戦後最高水準に達する可能性が高い。
シナリオの一つとしては、世界が望ましいと思う投資額と供給額のギャップは、実質金利に上昇圧力を加え、投資先案件が厳しく選別されることにつながる。その結果、資本の生産性の改善が堅調に進まない限り、世界のGDP成長の翳りに繋がってしまう。
もしくは二つ目として、世界のいくつもの中央銀行が金利を押し下げるシステムを確立させるかもしれない。
小魚がサメに変貌するとき
世界中で「雇用なき経済回復」が頻繁に起こる。労働力を代替する新技術や、中国・インドの労働力を活用するという新たなしゅだんが可能となり、好況時も不況時も、先進国の企業は生産性を維持するどころか、改善さえ果たせるようになってきた。
2030年には、中国労働者間にもスキルギャップが発生し、中国の若年労働者数は半減、高度なスキルを持つ労働者は2300万人不足する。
国家の政策こそ問題だ
過去のトレンドが破壊される時代において、政府と政策決定者に課されている不確実性とプレッシャーの重大さと意義深さは、企業と経営者に課される者と同じになる。
どの国家も脅威となりうるトレンドから自国を守るために、インセンティブ・規制・データの知的な活用を行い、国家も敏捷性を持って素早く対応する努力が必要となる。
感想
びっくりする新しい事実が書かれてるとかではなく、ニュース記事とかで書かれている未来予測に対してデータを使って根拠立ててある、よくまとめられた本という感想を持ちました。
あの、、、
あまりこの本に関して、感想が思い浮かびません笑
今度はちゃんと感想書きます。
あと、未来予想系の本、前にも読んだので、合わせて読むとざっくりら未来どうなるかとかイメージがより湧くんじゃないかと思います。urlだけ載せときます。
